株価もアフリカの流行も予測、米データ分析最前線 ：日本経済新聞
- 同社は独自の分析手法を用いて「投資家心理指数」を作成。平均株価から個別銘柄の指数まで需要に応じて作成する。
■SNSのコメントが情報源
- 多くのニュースサイトや、450万に及ぶSNSサイトからコメントを常に収集して、投資家の反応を探るとともに、売買につながるかどうかを予測する。
- 「本当に予測に生かせそうなのは、全体の5～10％」と語る。膨大な量の中から質を保って、指数に反映することが重要という。
- 日本でもネット証券会社がSNSのコメントを株価分析に取り入れようとしている。だが情報の真偽性の見極めや監督官庁との調整などもあり、実現していない。
■インドで流行するシャンプー予測
- インドでの日用品調査。シャンプーの容器にバーコードシールを貼り、購入後に携帯電話を通してアクセスしてくれた消費者に感想や要望を聞く。そこから満足度や新機能、売れ筋の地域などを分析して、次の計画を立てる。
- 予測モデルは商品の流行にしろ、衛生状態の先読みにしろ、天候や経済状況から把握して、一歩先に動くことが狙いだ。
受注増やす「にぎやか職場」、ビッグデータ分析で醸成 ：日本経済新聞
■センサーで「つながり」を可視化
- 「会話が多く、盛り上がっているように“見える”」など、観察者の主観に頼るしかなかった。センサーの導入によって、「活発度」が客観的かつ定量的に把握できるデータとなり、ほかの指標との関係を分析できるようになった。
オペレーターの休憩中の活発度と受注率の相関を発見
■ハブ役が孤立社員を盛り上げる
- 孤立しがちなオペレーターを特定。各チームの管理者を「ハブ役」に任命し、孤立しがちなオペレーターと積極的にコミュニケーションを取るよう促した。
- オペレーター1人の1時間当たりの平均受注件数が、導入前は約0.5件。施策の開始後は約0.75件にまで高まった。オペレーターの生産性が1.5倍に上がったわけだ。
- 「管理者が1人ひとりのオペレーターにきめ細かく目を配ることが難しくなってきた」と長谷川執行役員は話す。だからこそ、つながりをデータ化する仕組みが必要だった。
ビッグデータ革命児、沖縄から仕掛ける流通下克上 ：日本経済新聞
■全国の食のデータ集積狙う
- 店ごとに商品コードが異なるため、全国の販売動向を把握することができなかった。
- 加工食品はJANコードで統一されているため、各社の情報を統合して、「売れ筋」などを分析できる。だが、生鮮品や総菜は、統合データをつくれず、精緻な販売策に落とし込めない。
- ＪＤＩＣは流通から商社、公益財団法人、金融機関、業界団体まで、幅広く出資を仰ぐ方針を打ち出している。
■協力店にはデータを無料提供
- すでに、天気予報を販売予測に結びつけているが、今後は交通データやテレビ番組の情報との連動も視野に入れる。ＣＭを打った地域で販売がどう変化したのか、ライバル商品の動きも含めてリポートするという。
■「上得意客」対策は何もなし
■娘からの手紙に再起を決意
■数字と格闘、「法則」見つける
■売り場を機敏に変え大手に対抗
- 併売戦略に力を入れる。一度、スーパーに足を踏み込んだら、次々とカゴに商品を入れてしまう「連鎖消費」を仕掛けるわけだ。
- 大手流通がプライベートブランド（ＰＢ）など、価格訴求型の規格品で、地方を席巻しようとしている。そこに対抗するには、消費動向に合わせて売り場を機敏に変化させるしかない。
■業界の営業利益率はわずか１％
- 生鮮品の廃棄率（金額ベース）は12％、総菜にいたっては18％に上る。食品売り場全体でも、５％のロスを生んでいる。一方、業界の営業利益率はわずか１％。利益の５倍に当たる食品を廃棄していることになる。
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