情報流が権威を洗い流す

情報発電所が整備され、あらゆる情報が蓄積されると、人々は新聞、ラジオ、テレビなど既存のメディアに頼らなくても、必要な情報をいつでも、どこからでも入手することができるようになる。
情報流の川上で情報をコントロールできた既存のメディアの提供する情報の相対的価値が低下する。
これまで社会の支柱であったマスメディアの権威は失墜する。

「過去２０年間で米国の新聞読者数は急落した。
１９８４年の６，３００万部でピークに達した後、
米国の日刊紙の発行部数は年間１パーセントの割合で減り続け、
２００４年には５，５００万部となった。

それ以降の減少傾向は一段と深刻化した。
２００５年は２パーセント以上、
２００６年は約３パーセント減少した。

大手新聞は特に激しい状況だ。
２００６年の４月から９月にかけての半年で、
「マイアミ・ヘラルド」の発行部数は８．８パーセント下落した。
同じく「ロスアンゼルスタイムズ」は８．０パーセント、
「ボストングローブ」は６．７パーセント、
「ニューヨークタイムズ」は３．５パーセント、
そして「ワシントンポスト」は３．３パーセントも読者を減らした。
１９６４年には、米国の成人の８１パーセントは日刊紙を読んでいた。
それが２００６年にはわずか５０パーセントの人々しか読んでいなかった。
読者数の減少は特に若年成人で急激である。
１８才から２４才までの日刊紙読者数は、
１９７０年には７３パーセントだったが、
２００６年にはわずか３６パーセントまで落ち込んだ」（「クラウド化する世界」p180 ）

日本の新聞の発行部数・広告費については次のように
アメリカほどではないが、確実に発行部数が減少、特にスポーツ紙の発行部数は３０％減である。
新聞広告費については、総広告費が３％の減少に止まる中で、新聞広告費の減少は４６％と非常に大きい。

日本の新聞の発行部数について（社団法人日本新聞協会を参照して下さい）
２０００年　一般紙47,401,669部　スポーツ紙6,307,162部
２０１０年　一般紙44,906,720部　スポーツ紙4,415,120部
新聞広告費については、
２０００年　総広告費61,102億円　新聞広告費12,474億円
２００９年　総広告費59,222億円　新聞広告費6,739億円

加工された情報には、一定の見解が含まれる。
我々は多くの場合、そうした加工された情報を事実として認識していたのである。
一定の見解によって事実を解釈するように方向付けられていた。
その一定の見解というのが世間の常識として受け容れられていたのである。

マスメディアの権威は一つには常識編集者としてのその独自の見解にあった。
個々人は、こうして提供された常識を基準に独自の見解を構成していたといえる。
マスメディアの権威の失墜とはこうした見解、世間の常識といわれるものが崩潰することを意味する。
見解の公的基準が無くなるのである。

個々人は公的基準から解放され独自の見解を持つことができる。
いや独自の見解を持たなければならない。
しかし、その見解が正しいのかあるいは価値があるものなのか、どのように判断すればよいのであろう。